内古閑宏 光ディスク懇親会で講演
お知らせ
2008年9月29日(月)
ヴィジョネア株式会社
第3回光ディスク懇親会で弊社代表取締役社長 内古閑宏が講演を行いました。
2008年9月26日(金)に行われた第3回光ディスク懇親会で弊社代表取締役社長内古閑宏が「光ディスクとネットの連動によるビジネスモデル - ペイパービューDVD&BD」と題して講演を行いました。本勉強会は、財団法人 光産業技術振興協会が開催するものです。
第3回となる勉強会のテーマは、『ISOM(Intenational Symposium on Optical Memory)・E*PCOS(European Phase Changeand Ovonic Science )報告/アプリケーション』で、内古閑は、弊社が開発する新しい視聴スタイル「ペイパービューDVD」「PPVBD」のビジネスモデルならびに可能性について述べました。会場では、多くの参加者からの質問があり、活発な意見が交換されました。
【第3回光ディスク懇談会】概要
■テーマ 『ISOM(Intenational Symposium on Optical Memory)・E*PCOS(European Phase Changeand Ovonic Science )報告/アプリケーション』
■日時 平成20年9月26日(金) 13:00~17:00
■場所 千里ライフサイエンスセンタービル 601,602会議室(6階)
■講演内容
1.「デジタル・コンテンツの流通促進について」
Promotion of Digital Content Trading
飯村 由香理氏
総務省 情報流通行政局 コンテンツ振興課
我が国のコンテンツ取引市場形成、デジタル・コンテンツの流通促進をはかるため、コンテンツ保護の在り方に関する情報通信審議会の第五次中間答申の概要等について講演する。(例えば、デジタル放送のコンテンツ保護のルールとして提言され、平成20年7月より運用が開始されている「ダビング10」に関して、説明。)。
2.「Blu-ray はDVDから何を学ぶべきか」
What we can learn lessons from DVD in Blu-ray Disc Business
小川 紘一氏
東京大学 知的資産経営・総括寄付講座
21世紀のエレクトロニクス産業が置かれた経営環境を踏まえながらDVDで我々が学んだ技術開発・オープン標準化・ビジネスモデルの諸問題を整理し、この教訓をBlu-rayにどう活かせばよいかの問題提起をする。
3.「ISOM/ODS'08/EPCOS報告」
ISOM/ODS'08/EPCOS Report
中沖 有克氏
コーポレートR&D 先端マテリアル研究所 光メディア研究部 2Gp
ISOM/ODS'08/EPCOSの報告を行う。
4.「光ディスクをデジタルアーカイブへ応用するには」
Toward Adoption of Optical Disks for Preservation of Digitized Cultural Heritage
田中 邦麿氏
帝京平成大学 現代ライフ学部 情報サイエンス学科 教授
現在の文化を将来に残すのに、デジタルアーカイブスは非常に有用な方法である。寿命の長さ、媒体の扱いやすさなどから、光ディスクの今後の活躍の場として有望である。適用分野には民生用と業務用の分野がある。これらにデジタルアーカイブスに光ディスクを普及するのに必要な要件を考えた。
5.「400GB 多層型光ディスク(多層光ディスク技術の基礎検討)」
Multi-layer 400 GB optical disk
三森 歩美氏
パイオニア株式会社 技術開発本部 総合研究所 次世代光ディスク技術研究部
次世代高密度光ディスクの候補の一つである多層化技術の課題について検討を行い、容量400GB(面密度25GB×16層)の多層ディスクを試作して、多層化技術を用いた光ディスクの実現可能性について検証した。
6.「光ディスクとネットの連動によるビジネスモデル - ペイパービューDVD&BD - 」
New Business Model by Converging Optical Disc and Internet
内古閑 宏
ヴィジョネア株式会社 代表取締役社長
セルでもない、レンタルでもない、全く新しいDVDであるペイパービューDVDについて紹介する。ペイパービューDVDは、DVDとネットとの連動によってユーザーの映像購入ハードルを下げ、映像を観る人の裾野を拡げられると考えている。また、ブルーレイ対応によりユーザーの自由度をさらに増すことができる。
【光ディスク懇親会とは】 光ディスク懇談会は、財団法人 光産業技術振興協会に於いて、光ディスクの現状と動向及び展望を話し合い、産学官会員相互の情報交換を図り、光産業の育成と振興を図ることを目的として1983年7月に設けられる。
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